ワンワールドは新・共産主義である
新・共産主義の世界とは
●自由貿易協定はグローバル企業のためにある
グローバリズムは長い目で見ると国家（民族、伝統文化など）を消滅させると前回の記事で説明しました。一方で経済面については触れていませんでしたので、まず初めに自由貿易協定 TPPなどによって何が変わっていくのかを考えてみたいと思います。（将来そうなるかも知れないという可能性の話です）
自由貿易協定の本質とはグローバル企業が国家よりも強くなり、企業が国の法律を作り変えて好き放題に経済活動を行い、利益を吸い上げることが出来るようになるというものです。つまり自由貿易協定とは国家主権の喪失であり、植民地化であるとも考えられるのです。
・ISD条項
・ラチェット条項
・NVC条項
などの中身を調べて頂ければTPPが植民地であるという表現が適切である事が分かると思います。
自由貿易協定は新・共産主義のワンワールドに繋がっていく。
今、日本という国は共産主義を目指している事に気が付いていない人が多いのではないでしょうか？TPPだけでなく、この時期に合わせて多くの法案を成立させようとしています。（既に成立したものもあります）
・水道民営化
・種子法廃止
・カジノ法案
・農地法改正
・高度プロフェッショナル制度
・国家戦略特区法案
・遺伝子組み換え食品
・森林経営管理法
・盗聴法
・ヘイトスピーチ規制法
・残業代ゼロ法案
・共謀罪
・移民法
・漁業権見直し法案
など
新・共産主義とは
自由貿易協定からワンワールドの流れはグローバル企業にとって都合のいい世界に作り変えてしまう事だと説明しました。そこで「いや、グローバル企業は資本主義が作り出したものじゃないか」「共産主義じゃなく資本主義だ」と思われる方もいるかも知れません。しかし、小さな企業が潰れ、グローバル企業だけが生き残り、弱い所を傘下に収めるという形で進行すると、それは資本主義というより、どちらかというと共産主義の傾向が強くなる世界に近付いていきます。そして自由貿易協定によって法律を変えていき、グローバル企業が国よりも強くなります。
海の魚に例えた場合、まず物凄く小さな稚魚が小魚に食べられ、その小魚は中型の魚に食べられ、中型の魚もさらに大型の魚に食べられ、その大型の魚を最後は巨大な魚が丸呑みするのです。そして、その巨大魚であるグローバル企業を資本家が操っているのです。
今後、グローバル企業が日本の水、農作物（種子の特許）、土地、建物、企業、保険などを手に入れていく事が予想されます。
社会主義国ではあらゆる資産を国が所有していましたが、これからは国の代わりにグローバル企業が所有するのです。
共産主義が理想として掲げていたのは財産を国民全員で所有し、格差のない平等な社会を実現することでしたが、最終的に殆どの共産主義国は行き詰まってしまいました。
自由貿易協定でやろうとしている事は上に挙げた法案からも分かるように日本人（世界中の人）が何も所有出来なくなる事を目的としています。ややこしいですが、かつて目指していた「理想の共産主義」と、これからやってくる「新・共産主義」はグローバル企業が間に入っているので少し違うのですが構造としては割と似ているのです。
資本主義の弱肉強食が進み、その最終形態として「共産主義」に近付きます。これを昔の共産主義と区別するために「新・共産主義」と呼びます。
では、どの辺りが共産主義なのかというと自由貿易協定によって、あらゆる資産などを個人が
「持つことが出来ない世界」＝「共産主義の傾向が強い」→「新・共産主義」
と定義することが出来ます。
かつての共産主義国の理想は
「財産を国民全員で所有」＝「誰も所有できない」→「持つことが出来ない世界」
でした。
これからは
「持つことが出来ない世界」→「新共産主義のワンワールド」
となります。
身近な例ではカーシェアリングみたいなレンタルサービスが新しいビジネスとして持て囃されてくると思います。
その世界というのは水や農作物の種、土地、建物、企業など、あらゆる資産を国民に「持たせない」という事です。
「TPP・黒塗り資料」と検索して下さい。
●自由のない世界
新共産主義では目に見える物質（お金、土地、水、農作物、企業）だけに留まらず、目に見えない「自由」さえも奪い取ってくると考えられます。ここ数年の間に成立した法案は私たちから自由を奪うものばかりだったのです。
共謀罪・盗聴法の他にも沢山の規制法案が通されています。
「危険」「差別」という言葉を用いて規制を強化する流れがあるようです。
「あれをするな」「これをするな」「差別だ」「所持するな」「禁止だ」「危険だ」「違法だ」そんな事ばかりが世の中に溢れていきます。
個別に見ると確かに問題自体は深刻なので法整備するのは仕方がないように思えますが、それは表側の理由に過ぎず、裏側の本当の狙いは「自由を奪う」ことにあります。このような法案が数多く作られると、一つ一つは別々に存在しても、それらが重なり合った時に私たちの自由な言論や行動を簡単に抑え込む事が出来るようになるのです。
ようするに、今の世界では誰であっても何かしらは法律に抵触している可能性があるのです。
そうなると何かを発言する時に、もしかしたら拡大解釈されて捕まるのではないか？と考えてしまうでしょう。誰もが萎縮して黙っているだけの社会が出来上がってしまいます。
おかしな表現になりますが、自由が奪われた世界とは「自由を持つことが出来ない」＝「自由でいられる権利が無くなる」「権利を持っていない」という事ですから、何も「持つことが出来ない」新共産主義の目指す方向性と完全に一致します。今後は自由という形の無いものさえも奪われてしまうのです。
大衆から財産や自由などを奪う法案が矢継ぎ早に成立しているのは日本が新共産主義のワンワールドを目指しているからなのです。
●新共産主義の最終的な目標は？
新共産主義のワンワールドの特徴は大衆に何も「持たせない」「所有させない」「自由を奪う」と執拗に言ってきましたが、日本での最後の仕上げとしては憲法改正をして緊急事態条項を使うことだと思われます。
緊急事態条項はネットでも多くの人が危険性を指摘しているので知っている人もいるかと思います。
もし、緊急事態条項が発令されれば完全に独裁が可能になるのです。
※ここからの話は必ずしもそうなるとは言えないので、推測でしかありません。
緊急事態条項からの展開は２つ。（最後の仕上げ）
＜１＞ 金融危機・経済崩壊が起こり資産没収
金融危機からの経済崩壊。紙幣が紙切れになる。預金封鎖が行われ、多くの企業が倒産する。
経済危機を乗り越えるために表向きは「国有化」という名目で全ての国民から資産を没収する。その後はグローバル企業が資産を手に入れるという展開もあり得るでしょう。どちらにしても大衆は何も所有出来なくなります。（本当に起こるかどうか分かりませんし、どれ位やるかは、さじ加減次第ですが）
経済危機という深刻な事態が迫っているため緊急事態条項を盛り込んだ憲法改正をしてくる可能性が高い。
この経済恐慌が日本だけなのか世界規模で来るのかは分かりませんが、おそらく、この時に電子マネー（デジタル通貨）に切り替わると思われます。
電子マネーに切り替わった場合、資産を持たせない仕組みを構築することは難しくありません。
（ここからの話は私が勝手に考えただけで決して実現する訳ではありません）
電子マネーに種類や時間の機能を持たせる
例えば、給料の中で食料マネー、自動車マネー、服マネーといった具合に種類を設けるのです。 どういった消費経済にするかは強制的にマネーの額を調整すればいいのです。時間の機能については月末に残った金額は自動で消すことも可能になります。各マネーで使える金額が決められてしまい貯金も出来ません。
話は変わりますが、新共産主義のワンワールドが完成しても地球環境の問題から逃れる事は出来ないでしょう。これは将来、温暖化が深刻になった場合の話です。
温暖化の原因を大量生産・大量消費とします。
たとえば、大衆が服（衣類）を沢山買うという消費行動（大量生産・大量消費）を止めさせたければ服マネーの額を少なくすれば、大衆は季節ごとに２、３着しか買えなくさせる事も出来ます。（怖い世界ですが）
車に乗って欲しくなければ交通・車マネーの額を減らし、肉の消費量を減らしたければ食料マネーの中にある肉マネーの額を減らせばいいのです。
これは半分冗談っぽく書いたわけですが、新共産主義の世界ではお金の遣い方の「自由」さえ奪ってきても何ら不思議では無いのです。
＜２＞ 徴兵制
新共産主義と徴兵制は実は何の関係もありません。新共産主義になったからといって徴兵制が実現するという根拠は一切無いわけです。この点を初めに言っておきたいと思います。敢えて取り上げる理由としては「自由を奪う」ことの延長上に徴兵制があるのではないかという主張をしたいからです。
ここ最近の日本の政治の動きを見ると徴兵制に移行する展開があるのではないかと考える事が出来ます。最悪の場合こうなるかも知れないという話です。
まず、日本の政治はTPPやいくつかの法案によってグローバル企業に全力で利益誘導を行った事を考えてみて下さい。政治家やマスコミは国民にはTPPの本当の情報を伝えなかったので確信犯であると言えるでしょう。
「TPP・黒塗り資料」と検索して下さい。
軍需産業に対して利益誘導を行うために徴兵制に持っていくという展開にならない保証は何処にもないのです。
新共産主義のワンワールドの世界では対立構造が生まれませんので自然と軍縮に向かっていく筈です。しかし、現実はそのようになっていません。軍需産業にお金をバラ撒いているので、やってる事が矛盾しているとも取れる訳です。
ワンワールドの「新共産主義」の方向性と「対立構造」は両立するか？
このままワンワールドが完成するか「新冷戦」という対立構造になるかは分かりません。
では、もう少しだけ徴兵制についての可能性を考察したいと思います。（フィクションとして受け止めて下さい）
●徴兵制を導入する目的とは
徴兵制を導入すれば軍需産業に莫大なお金を流せるので儲かります。一方で兵隊になる側は義務化されるのでボランティアと同じように無収入の可能性もあります。当然、兵器以外の兵隊の食事などは国民の税金で支払われます。（国民の負担が増えるので何かしら兵隊が職業に就く事が出来るように軍の規則を緩和してくるかも知れません）
軍需産業は企業間の熾烈な開発競争もないですし、広告費もかかりません。例えば銃を一丁50万円（弾薬５万円）で売るとしても、販売店を通して売る訳ではないので殆ど言い値で売りつけてボロ儲け出来ます。兵器産業の他にも軍隊を維持するために沢山の利権が発生する筈ですので、本音を言えば徴兵制をやりたくて仕方がないのです。
しかし、仮に日本からアメリカ軍が撤退（沖縄から）したとしても、政治家が議論しただけでは物凄い反発が予想されるわけですから簡単に徴兵制に移行するとは考えられません。本当に徴兵制にしたいという狙いがあって動いてくるのなら、何かしらの徴兵制に繋がるような出来事が発生すると考えられます。
いくつか徴兵制に繋がるシナリオを考えてみたので紹介したいと思います。殆どフィクションでしかありませんが、こうした事が絶対に起こらないとは誰にも言えないのではないでしょうか？
＜シナリオ１＞軍事衝突が引き起こされ「交戦状態」に突入
何の前触れもなく、ある日突然、徴兵制を導入するために（もしくは偶発的に）事件が引き起こされます。
ある海域で日本なのか別の国の漁船か分かりませんが攻撃され、船から煙が上がっている映像がニュースで流されます。現場では、すぐさま監視艇のような船（軍ではない）が出動し報復攻撃を行います。船同士が威嚇射撃をし合って、双方の国で死傷者が出たり船に被害が出たりします。
ここまで来ると、もはや一般人の漁師が喧嘩をしているレベルを超えてしまい戦闘状態に発展します。その後は戦闘機が出撃し航空戦となります。
この航空戦がどれだけの規模になるかは分かりませんが何機か何十機か撃ち落とされ、いよいよ本格的な交戦状態に突入しようとする段階で国際的な介入が行われ停戦に持ち込まれます。
どちらの国が悪いのか先制攻撃を加えたのかは海上や空での出来事なので正確な事は分からないのですが、お互いに非難合戦を繰り広げ、軍事的な対立構造が作られます。ここまでは一気に流れるような展開で進み、私たちは、まるで映画でも観ているような感じになるでしょう。
その後の日本社会というのは、軍事衝突をきっかけにして軍備拡張に反対する勢力というのは一切出てこなくなるのです。
つまり、徴兵制は議論するまでもなく導入せれてしまいます。
＜シナリオ２＞大規模な海外派兵で兵力の大半を失う。
世界情勢が一気に動き、中東で戦争が勃発。世界各国が軍を出すという流れになった時、日本もどちらかの陣営に属さない訳にはいかなくなります。（関ヶ原の合戦のように）その頃には自衛隊は事実上の軍隊となります。
おそらく中東での戦争になると思いますが、憲法改正を迫られ日本は何らかの形で参戦せざるを得なくなります。日本は第二次大戦以降は全く戦争をして来なかったので、戦争の初期段階では後方支援に回ることが国際的にも許されるでしょう。一方、他のいくつかの国は前線で戦う事になります。
戦争が始まる前は「これは形だけの戦争だ」「軍事パレードみたいなものだ」「２、３ヶ月で終わる」「後方支援なので安全」「日本のハイテク兵器があれば大丈夫」とマスコミが国民を安心させるような情報ばかりを流し始めます。
しかし、戦争が長期化していくと割と安全なエリアで後方支援に回っていた日本の軍隊（自衛隊）も次第に泥沼の戦争に巻き込まれていきます。そして、気がつけば安全だった場所も激戦区に変わってしまい日本は兵力の大半を失います。
この時点で志願して兵隊になりたい人は誰も居なくなるので、即座に徴兵制が導入されます。
慎重な議論をして徴兵制に移行するというよりは、このような急激なシナリオが展開されてから導入されると考えた方が自然だと思います。
つまり、まとめると・・・・。
＜１＞「軍需産業に利益誘導する」に関してはTPPでグローバル企業にだけ利益誘導した事から考えると、そうならないとは言えない。
＜２＞新共産主義のワンワールドでは「持たせない」「自由を奪う」性質があるので「兵隊にならないで済む自由」を容赦なく奪う方向に政治の力を使ってくる可能性がある。社会全体を貧しくさせて→徴兵制へ
＜３＞巻き込まれ型で徴兵制に移行する場合は逃れようがない。
第一次も第二次世界大戦もそうだったのですが、避けようながない事態に追い込まれるのが一番危険だと思います。「軍事衝突が起こる」「海外派兵で兵力の大半を失う」といった事が絶対に起きないとは限らないわけです。むしろ、そういった事態を契機にして徴兵制を実現させたいと思っている勢力がいるとも考えらるのです。巻き込まれ型に発展した場合、そこに＜１＞と＜２＞が組み合わさるので100％徴兵制になると私は考えています。
この記事はフィクションであって最悪の場合を予測したものに過ぎません。
●私たちに逃げ場はない
ここまでの記事を読んで、まさか平和な日本で徴兵制なんて絶対にあり得ないと思う人が殆でしょう。そして、仮に何かの間違いで徴兵制になったとしても、私たちは今の日本社会の空気感、日常性の延長の中で物事を考えてしまうので、何とか適当にごまかして逃れる方法があるように思えます。学校の授業や部活動をサボるような感じで幾らでも徴兵されないで済む逃げ道があるように錯覚してしまうのです。
しかし、残念ながら逃げ道はありません。
徴兵されるのが嫌なら日本中どこにでも逃げればいいのではないか？バックパックを背負って一人旅をするように、田舎で見つからないように放浪生活でもすればいいと考えるかも知れません。この日本で飢え死にすることはないでしょうし、それほど悪いアイデアでは無さそうです。
でも、そう簡単にはいかないのです。
まず、徴兵から逃れようとした時点で国家に反逆したと見なされます。ようするに非国民の犯罪者扱いされるのです。そして、犯罪者を匿う行為も犯罪になるので誰も助けてくれなくなります。
おそらく、あっという間に日本全体で徴兵から逃れようとした犯罪者を捕まえる為のネットワークが構築されるでしょう。IT機器や人海戦術で監視網を敷くのは簡単です。何故なら、これから構築するというよりは既にそういう社会になりつつあるからです。
スマートフォンで居場所が特定される。
これは誰でも知ってると思いますがGPS機能で何処にいるのか簡単に知ることが出来ます。またデータ通信をオフにしても端末を通話が出来る状態にしておけば、話していなくても、ある一定の間隔で基地局と通信しているので、大体どのエリアにいるのかというのも特定されてしまいます。
そして、スマートフォン（クレジットカードや何らかのICカード）がないと買い物できない社会が構築されると徴兵から逃れることは、より一層難しくなってしまいます。その気になれば半年か1年もあれば全ての店舗のレジに新しい端末を導入することは可能でしょう。
徴兵から逃れても食料が買えなくなる。レストランで食事が出来ない。交通機関を利用できない・・・となると誰かに匿って貰うくらいしか方法は残されないと思いますが、その場合であっても事前に電話やメールなどでお互いに連絡を取り合っている筈ですから失踪する直前の通信記録やメールの内容が調べられて居場所が特定され、すぐに近所では監視網が構築されてしまいます。(住民は協力しないといけなくなる)そして、絶対にこの家に隠れているのは間違いないとなった時に踏み込まれて逮捕されてしまいます。
IT機器による監視網は既に構築されています。（スマートフォンの普及や監視カメラ、キャッシュレス社会)
では人海戦術型の監視網はどうでしょうか？
ここで勘違いしないで欲しいのは「徴兵から逃れる」＝「悪」とされる世界での話という事です。
警察は最強の監視網の一つですが、決して人数が多いわけではありません。そうなると人海戦術で膨大な人口の国民を監視するのは到底無理じゃないかと思えるのですが、驚くべきことに監視に利用できる組織というのは既に用意されているのです。正式には監視目的の組織ではなく「防犯ネットワーク」という形で全国規模で展開されています。（もしくは地域防犯ネットワークとも）
「防犯ネットワーク」と検索して下さい。
極端に治安が悪化しているなら、このような組織が必要になってくるかも知れないでしょう。例えば、街中では不良が鉄パイプを持って暴れまわる。店を壊し、車を燃やす。道路では暴走族だらけになり、到るところで麻薬が取引され、引ったくりや強盗が頻発するなど・・・。
しかし、現実はそこまで治安が悪化してる訳ではありません。今の日本で防犯組織が本当に必要かどうかで言えば間違いなく必要ではない筈です。
結局、日本が目指しているのが新共産主義のワンワールドなので、治安維持の目的で、このような防犯ネットワークが組織されるのは仕方がないのかも知れません。
話の続きですが、防犯ネットワークの組織の性質が「徴兵制に移行した時」に絶対に変わらないという保証は何処にもありません。
IT機器を使った監視網や逮捕に至るまでの詳細な方法はマスコミは敢えて社会にアナウンスせずに、ひっそりと行われると思います。（※フィクションです）
ようするに徴兵を免れようとする人間をワザと泳がせるわけです。
何故かと言うと国家に反逆した者であっても、それなりの「使い道」があるからです。逮捕した後は徹底的に訓練して戦場の最前線に立たせるとか、地雷撤去や化学兵器の攻撃が予想される地域に投入するなど誰もが嫌がるような危険度の高い所に回すことが出来るので反逆罪を犯した人間にも利用価値が生まれるのです。
徴兵される側が、「もしかすると逃げられるかも知れない」と感じるくらいの緩めの社会の雰囲気を意図的に作り出して油断させ、逃げた後はしばらく泳がせておき、人材が必要になったら反逆罪で捕まえる。そして地雷撤去などの危険な作業や激戦区の前線に立たせるようにするという手法が使われるかも知れません。もしネット上にこうした噂が広まりそうになれば、デマだと言って書き込みを削除したりアカウント停止処分にして封じ込めばいいのです。
こうやって起こりそうな事を考えていくと、まるで本当に徴兵制が実現しそうな気もしますが、今の時点では単なるフィクションでしかありません。もしかすると中東戦争は起こるかも知れませんが、だからといって絶対に日本が参戦し徴兵制になるとは限らないといった感じです。
もし、裏で本格的に徴兵制を画策して動き始めたとすれば、連動してマスコミが中学や高校の運動部を異常に持ち上げてくると思いますので注意が必要です。（野球、サッカー、陸上など）今の段階では、そういった兆候が見えないので徴兵制になる危険性は低いと言えるでしょう。
日本の社会が動いている方向性を考えると徴兵制が実現してもおかしくは無いという根拠を述べただけです。
基本的にワンワールドは対立構造が生まれないので戦争は起きないと思われます。
陰謀論みたいですが、もしかすると新共産主義のワンワールドになる前に世界情勢が荒れて、世界が真っ二つに割れて両陣営の間で争いが起こる可能性も絶対に無いとは言えません。
●では、どうするべきか？
このように散々、新共産主義のワンワールドを批判をしてきましたが、資本主義にも問題が無い訳ではありません。やはり貧富の格差の問題を解決する必要があります。その為には、このブログで取り上げてきた未来の技術やサービスを導入し、ベーシックインカムが実現される社会にしていくべきだと思います。
ベーシックインカム自体は殆ど社会主義国の政策のように思えますが、私が考える世界では社会主義とも言えないものになっています。繰り返し言ってきましたが、重要なのはAI・ロボット・無人化・自動運転車などの新しい技術（未来の技術・シンギュラリティ）やサービスによって人は労働から解放されるという事です。
同時にベーシックインカムで不安のない生活が可能になるのです。ただし、人口増の移民政策を進めるとベーシックインカムの財源確保が難しくなるので計画は上手くいきません。 （治安が悪くなるとAI・ロボット社会は絶対に成立しません）
「未来の技術」＋「ベーシックインカム」
従来の資本主義の形は別の形に変化して一応は維持されます。新しく事業を始めたり競争が行われるのも認められた社会になります。（地球環境の問題もあるので派手に経済活動が行えません）
そして新共産主義と最も違う点は、人々が経済的にも豊かになって、環境にもやさしく、自由でいられる社会を目指している事です。
方向性は反グローバリズムで国家体制を維持。世界中の国家には未来の技術（シンギュラリティ）やベーシックインカムの経済によって構造改革を行う。今までの伝統や社会構造を無理に壊さないで社会をアップデートするというのが一番いい流れかと思います。
